外国人労働者に対して、採用時にどこまでの日本語能力を求めるのか。高い日本語能力を求めれば対象が狭まって採用コストも高くつきますが、低くてもよければ対象が広がって採用コストも低く抑えられるかも知れません。ただし、日本語能力の低さが業務遂行上での阻害要因となるのであれば、企業は教育によって外国人労働者の日本語能力を引き上げる等の対策を講じる必要に迫られます。中には、社内公用語を英語とすることで、日本語に囚われることなく優秀な人材の確保を試みる企業も存在します。本勉強会では、外国人採用を考える際に必ずついて回る日本語能力について、採用コストとの関係を考慮した上で最適解の一つをお伝えします。

• 明光の日本語教育の取り組み
• 日本語教育に関する問題提起
• 日本語能力と採用コストの関係性についての見解

明光ネットワークジャパン 研修・教育部門 / マネージャー　三隅 花
奈良女子大学文学部日本アジア言語文化学科卒業。 在学時中国南京大学に留学。大学卒業後、国内アパレルメーカーにて約10年勤務。 中国上海・蘇州・成都エリアマネージャーとして現地外国人スタッフの育成を行う。 その後、外国人材専門派遣・紹介会社に入社。現在は、明光ネットワークジャパンにて、外国材雇用に課題を抱える企業様への教育研修・人材紹介サービスに従事。

明光ネットワークジャパン / 日本語教師　梶栗 朋子
東京女子大学現代教養学部人間科学科卒。 大学卒業後、中国牡丹江富士日本語学校にて現地の中国人に日本語教育を行う。 日本語教育歴15年。外国人エンジニア採用・教育、技能実習生の教育、日本企業内定者教育等に従事。現在は管理団体で勤務する傍ら、明光ネットワークジャパンにてオンラインでの日本語研修を実施。